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もし20年前からNISA×オルカンで
積み立てていたら、いくらになった?

最終更新:2026年9月

20年間の全世界株の積み立てを谷(暴落)と回復の波として描いた、右肩上がりの資産推移イメージ

「もし20年前からNISA×オルカンで積み立てていたら、今ごろいくらになっていたんだろう」——SNSでもよく見かける、少しほろ苦い問いです。結論から言うと、この問いはそのままでは成り立ちません。それでも「20年という時間軸で全世界株に積み立てるとは、どういう体験だったのか」を知ることには、大きな意味があります。この記事は、あくまで仮定のバックテストとして、その道のりを正直にたどります。数字はすべて過去の実績であり、将来を保証するものではない——これを通奏低音として読み進めてください。

先に正直に——「20年前からNISA×オルカン」は本当は成り立たない

まず前提を正直に整理します。NISAは一般NISAが2014年、つみたてNISAが2018年、新NISAが2024年のスタートで、20年前(2005年頃)には制度として存在しません(金融庁NISA特設サイト)。商品も同じで、オルカン(eMAXIS Slim 全世界株式〈オール・カントリー〉)の設定日は2018年10月31日。つまり「20年前からオルカンをNISAで積み立てる」ことは、制度・商品のどちらから見ても不可能で、完全な仮定の話です。

そこで本記事は、代理の指標としてオルカンのベンチマークでもあるMSCI ACWI(全世界株・配当込み)のトータルリターンを使い、「もし同じ動きの指数に毎月積み立てていたら」を試算します。注意点として、指数のリターンは信託報酬や課税を差し引く前の数値で、実際のファンドは少しだけ下回ります。ただしオルカンの信託報酬は年約0.058%と極小のため、その差はごくわずかです。

もし毎月3万円を20年間——代理指数で「到達点」を試算する

では到達点です。円ベースのMSCI ACWI(配当込み)の過去20年の年率は約+10.0%(リスク約18%、2026年7月末・myINDEX)。参考に、先進国株へ2004年に一括投資していた場合は20年で約7.2倍・年率約10.3%(円ベース)という実績もあります。

ただし、これは「過去がたまたまそうだった」という数字です。将来を語るときは、もっと保守的に置くのが安全です。たとえば毎月3万円×20年(元本720万円)を年率5%で回すと、約1,233万円(運用益約513万円)という試算になります(マネイロ)。同じ20年でも、実績ベースの約10%と保守的な5%では到達額がまるで変わります。どちらの前提で語っているかを、必ず意識してください。

前提年率性質
過去実績ベース(円)約10%近年の円安に押し上げられた実績値
保守的な試算約5%将来を控えめに見積もる想定値

米ドルベースでは過去20年は年率約8.2%で、円ベース約10%との差は主に近年の円安による押し上げです。将来円高に振れれば、同じ現地リターンでも円建ては下振れし得ます。

具体的な金額は積立額や利回りの前提で大きく動くので、本文の数字はあくまで一例です。ご自身のケースは積立早見表や後述のツールで置き換えて確かめてみてください。

道中には必ず谷があった——4つの暴落と、そこからの回復

「右肩上がり」と一言で言っても、その道中は決して平坦ではありませんでした。過去20年には、含み損が心をえぐるような谷が何度も来ています。

  • ITバブル崩壊(2000〜2002):米国株 約-45%。下落前の水準に戻るまで約6年(myINDEX)。
  • リーマンショック(2007〜2009):世界株 約-44〜-50%。回復期間は「約2年」とも「5年以上」とも語られますが、これは採用する指数・通貨・配当込みかで数字が動くためで、いずれも概算です。
  • コロナショック(2020):S&P500 約-34%。ただし約半年でV字回復(J.P.モルガン)。
  • 2025年4月の関税ショック:オルカンも一時約-15%まで下げ、その後回復しました。

20年間積み立てるということは、これらの谷を資産を抱えたまま何度も通過するということです。「リーマン級が来たら半分になるのが怖い」という不安は当然で、実際に-40〜-50%の局面は現実に起こり得ます。だからこそ、「いつか必ず来る」前提で心の準備をしておくことが、続けるための土台になります。

参考:分散が効かない極端な例として、日経平均は1989年高値の回復に約32年を要しました。全世界分散でも無敵ではありませんが、一国集中よりは回復の道筋が描きやすかった、とは言えます。

谷こそ仕込み時——積立(ドルコスト平均法)が効いた理由

では、暴落が来たら積立をやめる・売るべきなのでしょうか。20年のバックテストが示す最大の失敗は、逆に「暴落時に売って含み損を確定させる/積立を止めてしまう」ことでした(新NISA研究所)。下落局面は、同じ金額でより多くの口数を買えるタイミングでもあります。谷で仕込んだ口数が、回復時のリターンを押し上げてくれるのです。

一括投資は上げ相場では有利になりやすい一方、毎月の積立は高値づかみを平準化し、道中の谷で口数を積み増せます。20年という長さでは、有利・不利の理屈以上に「淡々と続けられたか」が結果を分けました。だからこの記事の姿勢は「暴落=撤退」ではなく「暴落=無理のない範囲で継続」です。ただし続けられるのは家計に余裕がある前提であり、生活を削ってまで、ではありません。ここは強く釘を刺しておきます。複利がどう効くのかは複利の記事もあわせてどうぞ。

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円建ての"見えにくいリスク"——為替と、実は米国頼みという中身

ここまでの高いリターンには、日本の投資家ならではの"見えにくいリスク"が隠れています。ひとつは為替です。外国株は円高・円安で円建ての評価額が動きます。たとえば1ドル150円→140円になると、同じ100ドルの株式は円換算1万5000円→1万4000円に目減りします(マネイロ)。

実際、2022年は指数(現地/ドル)ベースで全世界株が約-17%と大きく下げた年でしたが、同年の急な円安(一時1ドル151円台)によって、円建てのオルカンは下落がほぼ相殺されました。円投資家の"体感"と指数の下落率がズレる、典型的な例です。

もうひとつは中身です。「全世界」といっても時価総額加重ゆえ米国比率が約60〜64%と最大で、実質は米国市場の影響を強く受けます(「オルカンの父」も指摘する論点/JBpress)。つまり近年の高い円建てリターンは、「米国株高+円安」の合わせ技という側面が大きいのです。将来この2つが逆回転する可能性は、過去実績を語る横に必ず添えておくべきでしょう。

本当に怖いのは"出口"——取り崩し直前の暴落にどう備えるか

積立途中の暴落は口数を増やすチャンスにもなりますが、取り崩し(出口)直前の暴落はそうはいきません。回復を待てずに安値で売る羽目になりかねない——ここが20年運用の最大の弱点です。「途中はよくても、出口で詰むのでは」という不安は、的を射ています。

定石は「暴落時に売らずに済む状態」を作っておくこと。目安として生活費2〜3年分を現金で確保しておけば、相場の低迷期は現金で暮らし、投信の取り崩しを回復まで待てます(出口戦略の解説)。新NISAは非課税保有が無期限で、売却枠が翌年に復活するため、「全部一度に売らず、必要な分だけ計画的に取り崩す」設計とも相性が良い制度です。

そのためには「いつ・いくら必要か」から逆算して、積立額や目標額を決める発想が役立ちます。出口の考え方は老後資金・資産寿命の記事、逆算の実務は逆算ツールが入り口になります。

まとめ——「増えた」より先に、前提とリスクを持ち帰る

仮定の20年バックテストでは、代理指数ベースで見れば、いくつもの谷を越えつつ資産が大きく育った"計算"になります。ただし繰り返しますが、これは過去の実績であり、将来を保証するものではありません。全世界株は株式100%・債券なしでボラティリティが高く(過去20年のリスク年率約18%)、-40〜-50%の下落も現実に起こり得ます。米国偏重・巨大テック偏重という中身のクセもあります。

だからこの記事の結論は「だから全額入れよう」ではありません。前提(仮定・円建て・株100%)とリスク(暴落・為替・出口)を理解したうえで、自分の家計で無理なく続けられる金額を淡々と決める——そこに持ち帰ってほしいと思います。あなたの積立額・期間・利回り前提での到達点は、ぜひ上のツールで試算してみてください。「増えた」という物語よりも先に、続けられる金額とリスクへの納得感こそが、20年を歩き切るための装備になります。

出典

※本記事は一般的な情報提供であり、特定の商品・投資の推奨や勧誘を目的とするものではありません。数値は概算で、過去の実績は将来の成果を保証しません。投資には元本割れの可能性があります。詳しくは 免責事項 をご確認ください。