WORRY SMASH! › 学べるコラム › 太陽光発電は元が取れる
最終更新:2026年9月
電気代が上がるなか、「太陽光をつければ得なのでは?」と気になる人が増えています。でも導入費用は百万円単位。「本当に元が取れるの?」が最大の不安です。結論から言うと、ポイントは“売電で稼ぐ”ではなく“自家消費で電気を買わずに済ます”に変わっています。この記事で、費用の相場・回収年数・蓄電池の要否・見積もりの見方までまとめて整理します。
数年前まで太陽光は「発電した電気を高く売る(売電)」が主役でした。ですが今は状況が逆転しています。
つまり、1kWhの電気は「売る」より「自分で使う」ほうが得(買わずに済む30円 > 売る15円)。だから採算は、発電した電気をどれだけ自分で使えるか=自家消費率で大きく変わります。昼に在宅して電気を使う家ほど有利、日中ほとんど留守の家は余った電気を安く売ることになり、旨みが減ります。
※2025年10月からは、初期投資を早く回収させる新しい買取のしくみ(最初の数年だけ高く、その後を安く)も始まりました。年度・制度で単価は変わるため、本記事は「考え方」を中心に整理しています。
まず“ふつうはいくら”を押さえると、見積もりが高いか安いか判断できます(2025〜2026年の目安)。
| 設備 | 相場の目安 |
|---|---|
| 太陽光(本体+工事) | 約 26〜29万円/kW(例:5kWで約130〜145万円) |
| 蓄電池(本体+工事) | 約 15〜20万円/kWh(例:7kWhで約110〜140万円) |
| 発電量の目安 | 1kWあたり 年 約1,000〜1,100kWh(向き・地域で±1〜2割) |
次の条件は割高になる要因です。見積もりが相場より高くても、これらが理由なら妥当なこともあります。
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採算のものさしはシンプルです。
各年のメリット = 節電額(自家消費した電気 × 電気料金)+ 売電額(余った電気 × 売電単価)。これを積み上げ、導入費用(=総コスト)を上回った年が「ペイ(回収)した年」です。
目安は10〜15年ですが、電気代が高い家・日射の多い地域・自家消費率が高い家ほど早く回収できます。パネルは20年以上使え、パワコン(電気を変換する機器)は15年前後で交換(20〜30万円)を見込むのが現実的です。
実際の年数は条件しだいで大きく変わるので、自分の数字で試算してみるのが一番です。
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蓄電池は、昼に余った電気を貯めて夜に使うことで自家消費を増やせます。前述のとおり「売る(8〜15円)」より「自分で使う(約30円)」ほうが得なので、その差額ぶんが蓄電池のメリットです。ただし本体が高く(15〜20万円/kWh)、補助金なしだと回収に15年以上かかることもあります。
採算だけで判断するなら、次のような家庭ほど蓄電池が活きます。
逆に、電気をあまり使わない家庭は「貯めても使い切れず結局売る」ことになり、買わないほうが得になりがちです。加えて停電時に使える安心という、お金に換算しにくい価値もあります。補助金(国・自治体)で実質負担を下げられる場合もあるので、あわせて確認しましょう。
住宅用のFIT(固定価格買取)は10年間。この期間が終わると(卒FIT)、大手電力への売電は7〜9円/kWh程度まで下がります(新電力に切り替えれば11円前後のことも)。
だからこそ「10年後は売電がほぼ旨みなし」を前提に、自家消費を増やす設計が大切です。卒FITのタイミングで蓄電池を検討する人が多いのも、この理由からです。
太陽光でいちばん多い後悔は「思ったより発電しない」と「相場より高く契約してしまった」です。とくに訪問販売では「今だけ大幅値引き」「モニター価格」といったトークで、市場価格より高い契約になりやすい面があります。対策は2つです。
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※本記事は一般的な考え方の解説で、特定の商品・業者・行動を勧めるものではありません。費用・発電量・補助金・売電単価は業者・地域・年度・制度改正で大きく変わります。重要な判断は必ず複数社の見積もりと専門家への相談のうえで行ってください。詳しくは 免責事項 をご確認ください。